キャネットの特徴

・申込み当日の借入が可能

初めての利用でも、申込み当日に借入が可能です。

・事務所へ行く必要なし

申込みはインターネット等から行うことができますし、振込での借入ができます。返済も指定口座への振込みのため、一切、事務所へ足を運ぶ必要がありません。

・申し込みは24時間可能

インターネットやFaxからの申し込みは24時間可能です。

キャネットの詳細と特徴

借りたお金は何であれ（教育資金や結婚資金、旅行・レジャーや医療費等）自由に使うことが可能です。

借入は指定の口座に振込んでもらうか、店舗に足を運んで受け取ることになります。
返済は、振込み、店頭へ現金の持参、郵送（現金書留）から好きな方法を選ぶことができます。返済期間は最終借入後、最長で5年間となります。返済日は借入の際に自分で決めることができますが（5日、10日、15日、20日、25日、30日の中から）、分からなくなってしまった場合は、問い合わせると教えてもらえます。

キャネットの審査方法と流れ

申込みは、インターネット、電話、Fax、郵送、店頭の中から好きな方法を選ぶことができます。
申込みを受け付けた後、審査が行われます。

注意が必要なのはインターネットや電話での申込みの場合、申込みと同時に審査が開始されるわけではないことです。申込みと合わせて、必要書類をキャネットに送付（Fax、郵送、またはEメール）することにより審査が開始されるのです。

無事、審査に通過すると、契約になり、指定口座へ振り込んでもらう（店頭の場合にはその場でキャッシング）ことにより、借入を行うことができます。

キャネットの審査は、社内の独自基準に基づいて行われますが、その際に、信用情報機関に登録された情報が参照されます。
そのため、他社での借入や、債務整理を行った履歴等が参照されることになります。

在籍確認はいつ？どのタイミングか

キャネットの在籍確認は審査の過程で行われます。申込みと同時に審査が始まるわけでは必ずしもないため、審査の開始後になることは覚えておきましょう。

連帯保証人は必要？

保証人は原則不要です。審査の結果によっては連帯保証人が必要となる場合もあります。

キャネットで即日融資・振り込みは可能か

キャネットは、即日融資（申込みをした日に借入を行うこと）・即日振込に対応しています。どうしても即日融資が必要な場合は、即日融資を受けるための条件（何時までに申込みを行う必要があるか、審査が終わっている必要があるか）を直接確認してみてください。

家族や会社にばれる可能性はある？

キャネットで借入を行うことが、家族や会社に知られる可能性は低いです。
キャネットから、連絡をもらうことがありますが、会社名を伏せ、担当者個人の名前で連絡がきますし、ローンのことを本人以外に伝えることはありません。

キャネットの提携ATM一覧

提携ATMはありません。借入はどこの金融機関であれ、指定の口座に振込んでもらえますし、返済もどこの金融機関からでも振込むことが可能です。

キャネットの営業時間

インターネット等による申込みは24時間行うことができます。店舗の営業時間は土日・祝日を除く9:30から18:00までです。

キャネットは増額は可能？

借入枠が設定されるわけではなく、個別の貸付毎に審査が行われるため、増額はありません。まだ完済していない借入が残っている場合に追加で借りることも可能ですが、別途審査に通る必要があります。

キャネットが他に扱っているローン一覧

キャネットが扱っているローンはフリーローンの他に貸金業法に基づくおまとめローン、個人事業ローンがあります。いずれも借入限度額は300万円までとなっていますが、おまとめローンは他社の借入の返済のため、個人事業ローンは事業のため、と借りたお金の使い道が決まっている点に違いがあります（2016年5月段階では個人事業ローンは商品見直し中です）。

キャネットを利用できる人

キャネットを利用するためには、キャネットの審査に通る必要があります。
審査基準として明示されているのは、(1)18歳以上、69歳未満であること、(2)本人に安定した収入のあること、の2点です。

パート・アルバイトでも利用することができますが、自身に収入のない専業主婦は利用することができません。

キャネットのメリット

審査にかかる時間が短く（電話申込みの場合には最短で30分ほど、店頭での申込みであれば最短15分ほど）、即日融資に応じてくれるため、とにかく急いでお金が必要なときには、とても助かるローンです。また、借入金額も300万円までと、とても使い勝手のよいローンと言えます。

キャネットのデメリット

銀行のカードローンと比較すると、金利が高いことがデメリットといえます。なお、契約には運転免許証などの本人確認書類に加えて、用意に手間のかかる、所得を証明する資料が必要になる場合があります。